ディープリサーチ・チャイナ・ファンド(愛称:翡翠探訪)
ファンドの特徴
■外国籍投資信託の受益証券を主たる投資対象とし、実質的に大中華圏の株式に分散投資することにより、中長期的な投資信託財産の成長を目指します。
■外国籍投資信託の運用は、徹底した現地調査に基づき、市場が注目する前に割安な銘柄を発掘し投資する運用を得意とするバリュー・パートナーズ・グループのバリュー・パートナーズ・ホンコン・リミテッド(Value Partners Hong Kong Limited)が行います。
■主として外国籍の投資信託証券に投資し、一部で国内籍の投資信託証券にも投資するファンド・オブ・ファンズです。
ファンドのリスク
信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。 当ファンドは、投資信託証券への投資等を通じて、株式や債券などの値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。 したがって、受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 また、投資信託は預貯金と異なります。 当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。
有価証券等の価格変動リスク 主として債券を組入れますので、金利変動の影響を受けます。
一般に金利が上昇した場合には、既に発行されて流通している債券の価格は下落します。
金利上昇は、当ファンドが投資する債券の価格に影響を及ぼし、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。
なお、当ファンドが投資対象とする債券のうち、信用度の低い低格付けの債券の価格は、一般的に金利変動より発行体の財務内容や信用状況の影響をより大きく受ける傾向があります。
金利変動リスク 主として債券を組入れますので、金利変動の影響を受けます。
一般に金利が上昇した場合には、既に発行されて流通している債券の価格は下落します。
金利上昇は、当ファンドが投資する債券の価格に影響を及ぼし、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。
なお、当ファンドが投資対象とする債券のうち、信用度の低い低格付けの債券の価格は、一般的に金利変動より発行体の財務内容や信用状況の影響をより大きく受ける傾向があります。
為替変動リスク 投資信託証券を通じて外貨建資産に投資しておりますので、為替相場の変動の影響を受けます。
為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
流動性リスク 組入有価証券を売却あるいは取得しようとする際に、市場規模や市場動向によっては、組入有価証券が当初期待される価格で売却できずに、基準価額が下落することがあります。
特に、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資対象市場には新興市場が含まれています。
かかる新興市場の市場規模や取引量は成熟市場に比べて低い水準にあり、流動性の低さから投資有価証券ひいては基準価額の変動性が大きくなることがあります。
また、市場の流動性の低さは投資有価証券の処分価格または処分の容易性に悪影響を及ぼすことがあります。
信用リスク 有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
カントリーリスク 外貨建資産に投資する場合、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
特に、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資対象市場には新興市場が含まれています。新興市場では、法制・司法・当局による規制等が未だ整備途上の場合があり、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資・管理・運用に対する法令の適用や裁判機関・監督官庁の対応も不透明である可能性があります。
かかる不透明さが投資先の外国籍投資信託証券、ひいては当ファンドに悪影響を及ぼす可能性があります。
(ご注意)以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。
【その他留意点】

■ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37 条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

■当ファンドが投資対象とする外国籍投資信託証券は、海外の運用会社が運用をしております。

当該運用会社の業務または財産の状況の変化、運用担当者の交代、その他の理由により、運用に支障が出る場合があります。
お申込みメモ
お申込み単位
1口または1円単位として販売会社が定める単位 お申込み価額 お申込受付日の翌営業日の基準価額(1万口あたりで表示しています。)
購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金代金
原則として換金(解約)申込受付日から起算して8 営業日目からお支払いします。 申込締切時間午後3 時までに、販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。
申込不可日
香港もしくはダブリンの銀行の休業日、香港の取引所の休業日においては、購入および換金(解約)のお申込みができません。
信託期間
無期限(平成18 年10 月31 日設定) ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。
決算日
年2回、毎年2月および8月の各25 日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
課税関係
課税上は、株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
ファンドにかかる費用等
■投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.24%(税抜 3.0%)として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 ありません。

■投資者が信託財産で間接的に負担する費用
実質的な信託報酬 信託財産の純資産総額に対して年2.547%(税込)±0.2%(概算)
(アイルランド籍会社型外国投資信託「Value Partners Ireland Fund Plc -Value Partners Classic Equity Fund」(米ドル建て)を90%、ユナイテッド日本債券ベビーファンド(適格機関投資家向け)を10%組入れた場合の概算値)
その他の費用 ●ファンドに関する有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料および外国での資産の保管等に要する諸費用等ならびに監査費用、印刷費用、郵送費用等の信託事務の処理等に要する諸費用を信託財産でご負担いただきます。
※ これらの費用等は、運用状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。
●投資対象である「アイルランド籍会社型外国投資信託「Value Partners Ireland Fund Plc -Value Partners Classic Equity Fund」(米ドル建て)」においては、信託報酬のほか、1 年毎の基準価額の高値更新分に対して15.0%の実績報酬がかかります。
税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期項目税金
分配時 所得税および地方税 配当所得として課税
普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時および償還時 所得税および地方税 譲渡所得として課税
換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合
少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合、毎年、年間100万円(2016年以降、年間120万円)の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。ご利用になれるのは、満20歳以上の方で、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
また、2016年4月1日より、未成年者口座内の少額上場株式等に係る配当所得及び譲渡所得等の非課税措置(ジュニアNISA)が開始され、20歳未満の居住者などを対象に、年間80万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となる予定です。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
法人の場合は上記とは異なります。
税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
販売会社一覧
藍澤證券 安藤証券 SBI証券 東和銀行
おきなわ証券 西京銀行 立花証券 フィリップ証券
SMBC日興証券 日本アジア証券 マネックス証券 楽天証券

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特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。
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